臓器移植について

臓器移植は、病気や事故によって臓器の機能が低下し、移植でしか治らない人に、他の人の臓器を移植し、健康を回復させる医療です。
健康な家族からの肺・肝臓・腎臓などを提供する生体移植と、亡くなられた人（脳死後または心臓が停止した死後）からの臓器提供による移植があります。

移植できる臓器は、心臓、肺、肝臓、腎臓、膵臓、小腸及び眼球（角膜）です。

もしものとき、誰かの命を救うことができるかもしれないし、助けてもらうかもしれない。
わたしたち一人ひとりが、今、臓器提供について考え、家族と話し合い、自分の臓器提供に関する意思を表示しておくことが大切です。

臓器移植Q&A

脳死とは、脳全体の働きが無くなり、どんな治療をしても回復することはなく、人工呼吸器などの助けがなければ心臓が停止してしまう状態です（心停止までに、長期間を要する例も報告されています）。

脳幹の機能が残っていて自分で呼吸できることが多く、回復の可能性がある植物状態とは全く別のものです。
臓器移植法に基づく脳死判定は、脳死後に臓器提供を行う場合に実施します。 　

臓器提供の意思を表示することには、年齢の上限はありません。高齢の方でも病気で薬を飲んでいる場合でもどなたでも記入していただけます。 本人の生前の意思や家族の承諾によって行われるものですが、死後に実際に臓器提供できるかは、様々な条件の中で決まります。

例えば、脳死で提供する場合では、事故や病気で運ばれた病院が、ガイドライン上で定められた臓器提供施設であること、脳死とされうる状態であることなどの確認が必要です。

また、がんや全身性の感染症で亡くなられた方は提供できないなどの条件もあり、実際に提供できるかどうかは医学的検査をして総合的に判断します。

病院で亡くなった場合に提供できる可能性があります。心臓が停止した死後の提供は、必要な体制が整備されていることが前提となりますが、手術室がある病院ならどこでもできます。脳死下の提供は、大学附属病院などの高度な医療を行える施設でできます。

「臓器の移植に関する法律」の運用に関する指針（ガイドライン）により大学附属病院と日本救急医学会の指導医指定施設、日本脳神経外科学会の基幹施設又は研修施設、救命救急センターとして認定された施設、日本小児総合医療施設協議会の会員施設の約900病院に限られ、かつ必要な体制が整備されていることが前提となります。

入院している病院で、数時間（3～5時間）の摘出手術をした後にご家族の元に戻ります。臓器を摘出するための傷ができますが、きれいに縫い合わせて、清潔なガーゼで覆い、外から見ても傷がわからないようにします。 また眼球提供の際は、義眼を入れますので顔はほとんど変わりません。

厚生労働省で定められた移植希望登録者（レシピエント）選択基準により選ばれます。

臓器提供者（ドナー）の血液型やHLAなどの適合条件や優先順位など、各臓器ごとに定められている医学的条件によって、公益社団法人 日本臓器移植ネットワークに登録されている移植希望登録者の中から最も適した方が選ばれます。

個人差がありますが、移植後は免疫抑制剤などを服用し、拒絶反応や感染症に注意すれば、多くの方は健康な人とほぼ変わらない生活を送ることができます。

中には、手術後再びオリンピックに出場し銅メダルをとったり、プロサッカー選手として活躍している人もいます。

あくまでも善意に基づく無償の提供ですので、臓器提供者の方には提供に関する費用は一切かかりません。

また、葬儀の費用や謝礼が支払われることもありません。臓器を提供した場合、厚生労働大臣から感謝状が贈られます。

インターネットで親族優先提供の意思を登録するか、健康保険証や運転免許証、マイナンバーカードの意思表示欄や意思表示カードに、臓器を提供する意思（1か2に○）に併せて書面により「親族優先」と表示しておくことが必要です。「○○さんにしか提供したくない」という、提供先を限定する意思表示があった場合には、親族の方も含め、臓器提供が行われません。

詳細は、必ず、公益社団法人　日本臓器移植ネットワークのホームページなどでご確認のうえ、記入してください。

提出の必要はありません。意思を表示したら家族にも自分の意思を伝えておきましょう。

臓器を提供する書面による意思表示は15歳以上が有効ですが、提供しない意思は15歳未満でも有効です。

本人の意思をより確実にするためにも（特に親族優先提供を希望する方や臓器提供しない意思の方）、インターネットでの登録をおすすめします。

意思を登録すると、IDの入った登録カードが郵送されます。変更や削除は、いつでも可能です。